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弥勒菩薩ラエルのコメント：これが未来であり、この分野でトップクラスの技
術を保有し、地熱の可能性を秘めた世界でも主要な国の一つである日本が、原
子力の代わりにそれを利用しなかったのは犯罪です。米国の巨大な核関連企業
からのロビー活動や圧力、さらには贈収賄が、きっと一役担ったのかもしれま
せん。いつの日か責任ある人々は、人類に対する犯罪を犯したかどで訴追を受
けなければならなくなるでしょう。
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（25 Nuclear Power Plants Could Be Replaced By Geothermal In Japan
：12月26日英語版配信分）


Source: http://cleantechnica.com/2012/12/22/25-nuclear-power-plants-could-be-replaced-by-geothermal-in-japan/


アイスランドの特命全権大使であるステファン・ラウルス・ステファンソン氏
は最近、日本国内における地熱の秘めた非常に高い潜在力について東京で講演
を行った。その中で彼は、もし日本が地熱の潜在力に対して十分に理解を深め、
投資するならば、２５基の原子炉を置き換えることができるだろう、と述べて
いる。

国内のエネルギー需要の３分の２を、この再生可能な安定供給源から得ること
で成功を収めた自国の地熱を例に挙げている。日本は世界第３位の地熱資源量
を保有しているが、これまでは開発をほとんど推し進めてはこなかった。

皮肉にも、地熱開発に対する注目のこの欠如をもたらしたのは、原子力発電に
対する国をあげての注力があったが故のことだった。日本には、地熱発電設備
に必要な技術知識がないわけではない。実は、アイスランドの地熱発電所で用
いられているタービンを製造しているのは、日本なのである。世界の電力供給
量の割合において、ケニヤやエルサルバドルのような発展途上国の方が、地熱
発電量において日本を上回っているのだ。

恵まれた地熱発電の潜在力も保持している日本の寒冷地域では、住民たちは一
般的に灯油で家庭の暖をとっている。一方アイスランドでは、90％以上の家庭
が地熱を供給源としている。日本で地熱に切り替えることは、技術的に可能で
あり、それを実行するだけの入手可能な天然資源が国には存在するのだ。移行
過程においては、クリーンなエネルギーを生み出し、仕事をもたらし、二酸化
炭素の排出を抑制できるだろう。また、地熱発電用のタービンを生産している
ことから、この製品の発展を促し、世界でもトップレベルの輸出国の一つにな
れる。

地熱で懸念事項を一つ挙げるとすれば、開発地域が国立公園の内部に位置する
場合、動植物の生息自然環境を崩壊させてしまうことになる。しかしながら、
ブルーラグーンと呼ばれるアイスランドの大きな温泉施設に目を向けると、多
くの来場者を呼び込みながら、環境に対する尊重心を胸に留めてもらうことが
可能であるのが伺える。アイスランドは地熱発電の利用により、1970年以降で
およそ72億ドル(約6200億円)を節減させたことが報じられている。1908年、あ
る農民が初めて地熱の活用を思いつき、農場の運営に利用を始めた。